1979年４月

長瀬産業株式会社入社、営業部、人事部配属

1986年８月

日本コダック株式会社入社、人事部配属

1989年３月

ダイヤモンドビジネスコンサルティング株式会社(現：三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社)入社。コンサルティング部コンサルタント(経営総合診断、組織・人事・労務管理を主とした経営コンサルティング、社員研修などで大企業から中小企業まで多数の企業を指導)

1993年９月

独立して新経営労務総研 二宮事務所を設立。
(現在パーソネル・ブレイン　二宮事務所に改称)

1997年３月

株式会社パーソネル・ブレインを設立、代表取締役就任。現在に至る。

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• 社会保険労務士(東京都社会保険労務士会所属)
• 全日本能率連盟認定マスター・マネジメント・ コンサルタント
• 経営士(社団法人日本経営士会正会員・人事部会所属)
• 産業カウンセラー(社団法人日本産業カウンセラー協会所属)
• 厚生労働省中央職業能力開発協会/ビジネス・キャリア検定試験問題作成委員

人事制度構築に関するコンサルティング

民間企業（東証一部上場企業から中小企業）、社団・財団法人、医療法人、協同組合、地方自治体など１００社（団体）を超える。

• 紙製品製造業(従業員６００人規模)
• 燃料関係卸売小売業(６００人規模)
• 服装品製造小売業(４００人規模)
• 化粧品製造小売業(４００人規模)
• 医療用品製造販売業(３００人規模)
• 医療機器製造業(２００人規模)
• 精密機器製造業(２００人規模)
• ゴム製品製造業(１００人規模)
• 書籍卸売業(５００人規模)
• 出版業(１００人規模)
• 出版業(５０人規模)
• 土木建設業(１４００人規模)
• 土木建設業(２００人規模)
• 商社(４００人規模)
• 金融業(１００人規模)
• 不動産ファンド(５０人規模)
• テレビ放送局(１２００人規模)
• テレビ放送局関連会社(３００人規模)
• テレビ番組制作会社(７０人規模)
• 広告代理業(３００人規模)
• 調査マーケティング業(１００人規模)
• ホテル関連サービス業(２００人規模)
• 環境衛生事業(２００人規模)
• 倉庫業(１００人規模)
• 航空関連事業(３００人規模)
• 医療法人(７０人規模)
• 私立高等学校(１００人規模)
• シンクタンク(１００人規模)
• 専門サービス業(１００人規模)
• 情報処理産業（開発・アウトソーシング）(１００人規模)
• 情報処理産業（設計ソフト開発・販売）(５０人規模)
• 自動車関連財団法人(４００人規模)
• 東京都外郭団体財団法人(１００人規模)
• 私立高等学校(１００人規模)
• 豊橋市役所(職員６０００人規模)
• 船橋市役所(職員５０００人規模)
• 知立市役所(職員４００人規模)
• 印西市役所(職員５００人規模)

以下は、その他行政、自治体における幹部研修実績
防衛省・千葉県庁・群馬県庁・茨城県庁・日立市・水戸市・前橋市・東根市 ・渋谷区・杉並区・藤沢市・島田市・宇治市・佐賀市 ・山形県町村会・群馬県町村会、その他多数

• 「募集賃金白書巻頭記事(社員にヤル気のある賃金を目指して)」(読売新聞社)
• 「派遣・パート・アルバイト・契約社員、これが仕事別最適な雇い方だ」(企業実務/日本実業出版社)
• 「パート・アルバイトの時給の決め方と上げるとき下げるときの留意点」(同)
• 「新メンタルヘルス指針の内容と取組みの進め方」(同)
• 「社員の配置転換で留意した法律と実務」(同)
• 「ソフトウエアハウスの採用の留意点」(経営者会報/日本実業出版社)
• 「『短時間正社員制度』導入の手続き」(ビジネスガイド/日本法令)
• 「定期昇給制度見直しの具体的方法」(同)
• 「パートタイマーの人事管理」(同)
• 「中小企業における考課者訓練のあり方」(同)
• 「人事・賃金制度見直しのステップと留意点」(同)
• 「パート・アルバイトの人事考課と賃金設定法」(近代中小企業/中経出版)
• 「社長のための誌上相談Q&A」(同)
• 「目標設定マニュアル−5W1Hで数値目標と達成基準を導く方法」(人事マネジメント/アーバンプロデュース)
• 「男女雇用機会均等法改正ポイントと企業の対策」(人事マネジメント/ビジネスパブリッシング)
• 「変革期から読む人事のニュートレンド」(KEIYUKAI/日本経営開発協会・関西経営管理協会)
• 「新しい人事考課システム採用時の注意点は?」(メイテック HS REPORT)
• 「コンサルティングに必要な知識・スキルと業務の進め方−人事コンサルティング編」(ビジネスガイドSR(2010.9月号)/日本法令)
• 「人事コンサルタントからみた中小企業経営」(生産性新聞(2010.11/5号から6回シリーズ)/日本生産性本部)
• 「私の賃金管理論(シリーズ第1回)」(賃金事情(2011.1/5・20号)/産労総合研究所)、その他多数

• 「最新雇用形態はパートが高給取りに」(ビッグ・トゥモロー/青春出版社)
• 「団塊世代が大量定年退職､『2007年問題』をどう切り抜ける?」(同)
• 「人事評価の裏事情」(同)
• 「『定年65歳』引き上げのメリット、デメリット」(同)
• 「年俸制VS給与制」(SPA/扶桑社)
• 「私の給料、なぜこの値段」(日経ウーマン/日経ホーム出版)
• 「成果主義の到来で給与体系はどう変わっていく」(同)
• 「フロントランナーに聞く」(会報/東京都社会保険労務士会)
• 「人事のプロその素顔と新時代への提言」(週刊行政施策/保険六法新聞社)
• 「職員教育のプランを立てる」(月刊シリエズ/シリエズ総研)
• 「会計事務所の人材活用術」」(同)
• 「企業の悩みをコンサルタントが即解決!」(アスキービジネス)」
• 「『年代・役職別』昇進・抜擢・左遷のポイント大公開」(プレジデント2010.10,4号・プレジデント社)
• 「幸福な出世の法則30」(週刊ポスト2011.3.18号・小学館)」その他多数

• 「日本のブレーンマップ」(日本能率協会総合研究所)
• 「講師・講演専門家1100人データブック」(日本能率協会)
• 「能力開発・教育訓練分野講師・専門家名簿」(中央職業能力開発協会)
• 「教育研修ガイド別冊(企業と人材)」(産労総合研究所)
• 「経営革新・社員教育コンサルタントガイド」(近代中小企業別冊)
• 「人事部サポーターズガイド」(労務行政研究所)、その他

• 「人事部門基礎」(横浜高等職業技術校)
• 「人材活性化のための新人事制度の策定」(神奈川雇用促進センター)
• 「能力・業績評価型人事制度」(東京雇用促進センター)
• 「能力主義人事制度」(足利銀行ビジネススクール)
• 「人事労務診断の進め方」(中小企業大学校)
• 「今春闘の賃上げ見通しと賃金制度の改定」(東京都社会保険労務士会)
• 「経営基盤と人事戦略」(産能大学マネジメントスクール)
• 「これからの人事制度を考える」(日本経営協会総合研究所)
• 「中小企業だから実践できる人材複線運用システムの導入」(アマダスクール)
• 「付加価値を見いだす中小企業への人事コンサルティング事例」(東京都社会保険労務士会)
• 「ビジネスエキスパート科(アビリティガーデン離転職者訓練・中高年齢者訓練コース)」(雇用促進事業団)
• 「地方行政のための新時代を見据えたトータル人事管理システム」(日本経営協会)
• 「新規開業実践セミナー」(東京都社会保険労務士会)
• 「賞与の決め方実践セミナー」(東京都商工会議所)
• 「春闘の動向と能力・業績連動型の人事制度導入のポイント」(星和ビジネスサポート/日本生命グループ)
• 「役割能力等級制度の設計と導入方法」(星和ビジネスサポート)
• 「首都圏県庁管理職人事考課研修」
• 「中小企業の賃金問題」(日本労務研究会/モラールサーベイ中央研修会)
• 「能力主義賃金制度への実践的見直し講座」(出版流通学院/日本出版販売系列)
• 「公益法人のための人事制度改革成功のポイント」(日本経営協会)
• 「公務員制度改革と今後の人事管理」(山形県町村会)
• 「経営士養成講座『人事管理と指導事例』」(日本経営士会)
• 「65歳雇用延長への緊急対応と高年齢者人事賃金見直しセミナー」
• 「雇用ボーダーレス時代の最適人事制度改革(2010.7/14)」(星和ビジネスサポート)
• 「中堅・中小企業における人事評価〜目標管理〜面接の進め方(2011.3/14)」(SMBCビジネスセミナー/三井住友銀行系列) その他多数